VICE Japanのインスタグラム(vicejapan) - 8月31日 22時42分

#パンデミック は確かに #メンタルヘルス に関する対話を後押ししたが、それでもこの話題にはいまだにタブーが付きまとう。結局、負担がかかるのは雇用主ではなく従業員だ。コロナ禍が始まるずっと前から長時間労働がメンタルヘルスに与える影響が指摘されてきたことを受け、多くの企業がその影響への認知を高めると約束したにもかかわらず、ほとんど職場で従業員のメンタルウェルネスを保証するという約束は今も〈約束〉のままだ。2021年のマイクロソフトの〈Work Trend Index〉では、雇用者の54%が過労を感じていて、39%が疲労感があると回答した。最新の動向調査によれば、2021年に個人的なウェルビーングやワークライフバランスの改善を求めて退職した雇用者は24%にのぼり、この結果も職場での疲弊感の影響といえるだろう。

〈なぜこのようにしか働けないのか？〉という元会社員としての一過性の疑問がレイナの頭から離れず、それが21日間の休暇を取得し、仕事とはクライアントや成果が全てではないことに気づくきっかけになったという。「エネルギーが湧いてきて、ずっと体調が良くなりました」レイナは今、年間54日の休暇をとり、30日ごとに4日間の旅行に出かけている。

レイナが当時経験したのは燃え尽き症候群、つまりWHOの国際疾病分類第11版が定めるところの「適切に対処されていない慢性的な職場ストレスに起因する症候群」だったのかもしれない。

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